慢性期・在宅リハビリテーションの質が向上なワケ

2025年が近づいている。

2025年は、2025年問題が表面化する年であり日本社会が大きく変容する時期でもある。

2025年は団塊の世代が後期高齢者となる年であるため、2025年以降、社会保障費の増大は過去最大となると予想されている。

人間は、75歳以降に有病者になる確率が高く、要介護認定率も75歳以降で急激に上昇する。

団塊の世代は700万人弱ほどの人口であることから、2025年より社会保障費は激増すると考えられている。

そのため、政府は2011年より地域包括ケアシステムを導入し、診療報酬や介護報酬の政策に影響を与えている。

その中でも、在宅医療や在宅介護の一丁目一番地の政策である。

社会保障費の圧縮のためには、より効果的・効率的な医療・介護制度を構築しなければならない。

そのため、効果的でより費用の掛からない在宅医療や在宅介護が推進されている。

在宅療養や生活は病院や施設と違い、24時間の医療や介護の介入はなく、利用者や家族によるリハビリテーションやケアが重要となる。

介護保険などを用いて定期的に看護師やセラピストが介入するものの、大部分は利用者や家族自身の関わりが重要となってくる。

したがって、在宅医療や在宅介護では質の高いリハビリテーションやケアを提供するだけでなく、利用者や家族への助言、教育が重要となってくる。

そのため、利用者や家族の不安を解消することができるだけの知識や技術が慢性期や在宅に関わるセラピストには求められることになる。

在宅復帰したものの、転倒、骨折、誤嚥性肺炎、褥瘡などを発症しすぐに入院するなことが起これば本末転倒である。

以上のことから慢性期・在宅のリハビリテーションやケアの質を高めることは、地域包括ケアシステムの一丁目一番地である。

投稿者
高木綾一

株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士（管理・運営）（脳卒中）
呼吸療法認定士
修士（学術）
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科